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ペット共生賃貸にニーズあり

貸経営の競争時代の中で、需要が多く供給が不足している物件の1つが「ペット共生賃貸住宅」。その可能性と経営成功のポイントに迫ります。

入居者は「ペット共生」を重要視している

賃貸物件の差別化と長期安定経営のアイデアが求められている今の時代、中でも注目すべきは、ペット共生賃貸住宅です。

「21c.住環境研究会」の調査によると、首都圏の賃貸入居者の3割以上が、ペットを飼えるなら家賃次第で飼いたいというニーズを持っているという結果が出ています。これは賃貸入居者に対する調査なので、はじめから諦めている、という人も多いはずです。また、ペットフード協会の調べによると、なんと約2割〜3割の人がペットを飼いたいという意向をもっていることがわかります(下表)。

そもそも現在、日本で飼われている犬や猫の飼育数は約2061万頭(2013年)で、人間の子供(15歳未満)人口が約1649万人ですから、子供よりもペットのほうが多くなっています。

ペット共生の賃貸住宅が増えれば、ペットを飼う人も増えると考えられます。ペットを飼わない理由の多くに、今住んでいる部屋がペット禁止だからという訳があるからです。まだまだ大きなニーズがペット共生賃貸住宅にはあると考えられ、物件も徐々に増えているのが現状です。

ペット共生賃貸の入居者は、比較的マナーが良いという調査結果もあるようです。つまり、長期安定経営の面においても適していると言えます。
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