ミサワホーム株式会社（代表取締役社長執行役員 磯貝匡志）は、レジリエンス強化に向けた住まいのソリューション「MISAWA‐LCP(Life Continuity Performance)」の考え方をリフォーム提案に取り入れ、平常時の「備える」、災害時の「守る」、災害後の「支える」の3つの視点で防災診断を実施し、地震・水害・風害それぞれの被災危険度に応じた防災・減災提案を拡充します。

近年、地球温暖化の影響により日本では大規模な自然災害が多発しています。昨年も台風15号・19号をはじめとした大型の台風や記録的な豪雨により、多くの被害が発生し、住まいの防災や減災に対するニーズがこれまで以上に高まってきています。また、政府も、ZEHの普及を目指した支援事業のなかに、住宅のレジリエンス強化を目的とした支援制度を新設するなど、生命や財産を守る住まいのあり方に注目が集まっています。

ミサワホームは、南極の昭和基地建設をはじめとする強靭な躯体性能をベースに、多彩な空間づくりを組み合わせ、備蓄庫にも利用できる大収納空間「蔵」や制震装置「MGEO」、外部からの浸水を防ぐ「止水板」など、防災・減災に関するさまざまな提案を促進。2015年には、平常時、災害時、災害後のいずれにおいても安全・安心な暮らしを支えるための住まいのソリューション「MISAWA-LCP」を策定し、新築住宅を中心にレジリエンスを強化した住まいの提案を進めてきました。