飛島建設株式会社（東京都港区港南、代表取締役社長乘京正弘）、住友林業株式会社（東京都千代田区大手町、代表取締役社長市川晃）、ミサワホーム株式会社（東京都新宿区西新宿、代表取締役社長執行役員磯貝匡志）（以降「3社」）は、軟弱な地盤に丸太を打設し、地盤と丸太の複合地盤で建築物を支える「丸太打設軟弱地盤対策＆カーボンストック工法（以降「LP-SoC工法」）」の評定を一般財団法人日本建築センター（以降「BCJ」）より2020年1月10日付で取得しました（BCJ評定-FD0577-02）。2018年1月に、同センターでは初となる木材による地盤補強工法「丸太単体の支持力の設計手法等」に対する評定を取得しましたが、本工法はそれをさらに発展させコスト削減を行いました。今後3社は、木材活用地盤対策研究会を通じ、SDGs時代のバイオエコノミーを実現する軟弱地盤対策工法として、戸建て住宅や集合住宅と共に、非住宅の建築物などへLP-SoC工法を幅広く展開する予定です。

図-1　既評定と今回のLP-SoC工法設計方法の比較

＜背景＞

軟弱地盤上に建物を建築する際には、建物が不同沈下などしないよう地盤を補強することが重要になります。木杭は1950年代頃まで多く使われてきましたが、戦前・戦後の森林資源の枯渇、地下資源の利用拡大などによりほとんど使われなくなりました。一方で、気候変動が深刻化する中、軟弱地盤対策に木材を使用することは、木材を大量かつ長期的に使用することで、新たな植林につながるとともに炭素を地中に長期固定するので、温室効果ガスを純減させ、持続可能な安全安心社会の構築に貢献できます。そこで、3社は、木材活用地盤対策研究会を通じ、丸太を軟弱地盤に打設し地盤を補強するLP-SoC工法の共同開発を進めています。

＜工法の特長＞

今回のBCJ評定の取得は、2018年1月に既に取得している地中における丸太単体の鉛直支持力に関する評定を発展させたものです。既評定では、スウェーデン式サウンディング試験^＊1（以降「SWS」）結果に基づく丸太単体の鉛直支持力の設計手法、施工方法、現場品質管理方法が認められていました。

今回は、これに加えて、標準貫入試験^＊2（以降「SPT」）、および、SPTとせん断試験^＊3の組み合わせによる設計が可能になりました。SWSによる評価だけでなく、SPTや、SPTとせん断試験の組み合わせの結果を用いることで地盤の評価精度が向上し、試験方法に応じて丸太の特長を活かし鉛直支持力を合理的に評価できるようになりました。また、軟弱地盤であっても建築物を支える力は決して小さくありませんが、今まではこれを無視していました。そこで、この効果を積極的に見込み、地盤の支える力に、地盤だけでは不足する分を丸太の鉛直支持力で補い、地盤と丸太の両者で建築物を支える複合地盤としての設計方法を確立しました。

このようにすることで、丸太を適切に配置することができ、より経済的な施工が可能になりました。これにより、施工コストは、既評定による方法に比べて大幅な低減となり、条件にもよりますが，従来工法と比較しても同等レベルかそれ以下になる予定です。