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わが家の建てどきガイド

ZEHってなぜ必要?
未来のくらしのためにできる事

こんにちは。住まいづくり相談室の高谷です。

昨今、2015年9月に国連で採択されたSDGs(持続可能な開発目標)が注目されているなか、地球環境に優しい暮らしの実現に向けて「住宅の省エネルギー化」が最重要課題のひとつになってきています。

今回はなぜZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)仕様の建物にする必要があるのかご紹介します。

~ZEH(ゼッチ)とはどのような建物なのか~
ZEHとは、高い「断熱」性能をベースに、高効率機器やHEMSによる「省エネ」、太陽光発電などによる「創エネ」を組み合わせることで、住まいの年間一次エネルギー消費量がおおむねゼロになる住まいの事を指します。
今までのスマートハウス・ZEHについてのバックナンバーはこちら

~なぜZEHが必要とされているのか~
① 世界の電力は再生エネルギーにすでにシフトしている

日本の電源構成に占める再生可能エネルギーの比率は約2割程度となっており、ドイツやイギリスなどの諸外国と比べて、半分にも満たない低い水準となっています。
最も安い主な電力源で比較しても、日本の石炭火力などの電力源は、アメリカや欧州諸国の電源と比べると、最大で約2倍前後の電力単価となっています。
※参考:経済産業省 省エネルギー庁HP「再生可能エネルギー総論」「パリ協定のもとで進む、世界の温室効果ガス削減の取り組み」「国際的なエネルギーコストの比較」より一部抜粋



② 再エネ賦課金が年々増加し、光熱費を負担している

再エネ賦課金というものをご存知でしょうか。
実は、全世帯が毎月支払いをしている電気料金の一部に含まれています(電気料金=電気の基本料金+再エネ賦課金+電力量料金)。
再エネ賦課金は端的に言うと、再生可能エネルギーによって発電された電気を電力会社が買い取り、その費用を利用する国民全員で負担する料金の事です。
つまり、再エネの増加・拡大に伴い、一人ひとりの負担が増えてしまう恐れがあります。
したがって、電気料金を抑えるためにも省エネ性能が高く、自家消費率の高いZEHの住まいが求められています。
※参考:経済産業省 資源エネルギー庁HP「固定価格買取制度」より一部抜粋



③ 住宅省エネ性能「目安光熱費表示制度」導入検討へ

国土交通省が2022年4月から「目安光熱費表示」の実施していく案を公開しました。
検討している新築戸建やマンションの光熱費の目安を表示することで、住宅の省エネ性能に関心を持ってもらうことが狙いです。
※参考:国土交通省HP「住宅の省エネ性能の光熱費表示検討委員会」より一部抜粋



以上のような内容からわかることは、
国が本格的に環境対策に乗り出しており、省エネ住宅とそうでない住宅とでは将来のランニングコスト等に大きな差が出てくるということです。
これから住宅を検討される方に、ZEHは今や必須といえるのかもしれません。

~令和3年度(2021年度)ZEH補助金について~
2021年4月に環境共創イニシアチブより、令和3年度のZEH補助金概要について発表がありました。ZEHの種類について、何種類かありますが、ここでは新築住宅向けの一般的な「ZEH」を例にとってご紹介します。

【補助金額】
一戸あたり定額60万円
※蓄電システム導入の場合、加算金額あり
【公募スケジュール】
一次公募:2021年5月 6日(木)~ 2021年6月18日(金)
二次公募:2021年7月 5日(月)~ 2021年8月20日(金)
三次公募:2021年8月 30日(月)~ 2021年9月24日(金)
 ※公募期間中でも予算枠に達し次第、終了となります。
※参考:【環境省戸建ZEH】令和3年度 戸建住宅ZEH化等支援事業 公募情報

国の政策目標として「2030年までに新築住宅の平均でZEHの実現を目指す」と掲げられており、ZEHなどの環境政策については今後加速し、あたり前の世の中にする狙いがあります。

国が支援策や補助金に力を入れている今であれば、
4月に掲載している、住まいづくりのきっかけと、確認しておきたいスケジュール内の、国策・税制優遇に併せて、ZEH補助金も活用できる場合があります。
※上記ZEHに関する補助事業は、グリーン住宅ポイント制度との併用は出来ません

自動車のハイブリッド化や再生エネルギーの普及が加速しているため、環境を中心にした社会はそう遠くないかもしれません。
ぜひこの際に、環境に優しい住まいづくりのご計画もご検討されてみてはいかがでしょうか。

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