はじめに、あなたの総予算をつかんでおくことが大切です。
まずは住まいの購入予算を決定しましょう。
総予算は自己資金とローン借入可能額の合計で決まります。
いくら返済できるかを年収と返済可能額の両方から計算し、年間返済額を調べましょう。
年収に対する年間返済額を12ヶ月で割り、毎月返済額を決定したら、各金融機関が出している100万円あたりの毎月返済額を参考に、ローン借入可能額を算出します。
このときに、ボーナス併用を利用するかどうかも決めます。
これに自己資金を足したものが総予算です。このほかにもいろいろな資金計画の方法があるので、専門家に相談することも大切です。

ローンを組んだ時点ではムリのない返済計画でも、子どもが生まれたり、進学や結婚したりと家計状況も年を追うごとに変化します。
将来のライフサイクルを念頭において資金計画を考えることが重要です。
たとえば、共働きで家計に余裕のあるうちは返済額の大きい元金均等返済を利用し、子どもが生まれたら返済額の少ない元利均等返済に変更する、といった方法もいいでしょう。
返済方法を組み替えたり、繰り上げ返済を利用したりするなど、かしこい返済計画を立てましょう。

住宅ローンによっては建築費の90％まで融資してくれるものや、頭金なしで借りられるものもあります。
ただ、借入額が増えると毎月の返済額も増加。
家計への負担を減らすためにも、自己資金はできるだけ多く用意しましょう。
総費用の20％程度あれば理想的です。
最大1,000万円まで非課税となる住宅資金贈与の非課税枠や、2,500万円までなら親からの住宅取得の資金援助が非課税となる「相続時清算課税制度^※」を利用して自己資金を増やすのもよいでしょう。
万一の生活費や修繕費などを手元に残しておくことも大切です。

※「相続時精算課税制度」とは、受贈者が2,500万円まで贈与税を納めずに贈与を受けることができ、贈与者が亡くなった時にその贈与財産の贈与時の評価額と相続財産の価額とを合計した金額から相続税額を計算し、一括して相続税として納税する制度です。

家づくりにかかる費用は、本体の住宅工事費以外にもさまざまな費用があります。下の表をみていただくとおわかりのように、土地、建物関係の費用以外にも、ローン事務手数料や税金などの諸経費、さらに入居時の引っ越し等の費用も必要になります。建替えの場合は建築期間中の仮住まい費用や仮住まいへの引っ越し費用がかかります。予算を立てたら、いつまでにいくら準備するかも忘れずに調べておきましょう。
建物費用は、契約時、着工時、上棟時、竣工時と分けて支払うことが多いですし、税金や各種の手数料なども契約時の前後に必要なもの竣工時や入居時に必要になるものがあります。実際の費用は一軒ごとに異なりますので、見積もりをとり、担当者と相談しながらゆとりある予算計画を立ててください。