暮らしの考え方が、大きく、そして急速に変化
災害や感染症による暮らしの変化に対応できる住まいを
2020年、さまざまな災害が日本を襲っています。賃貸住宅経営においても自然災害は大きなリスクです。
大地震や水害などにより、建物に直接的なダメージを受ける影響はもちろん、建物に被害がなくても、ライフライン停止などにより、入居者の暮らしに影響することも考えられます。これらの自然災害は避けることのできないリスクですが、もしもの時の備えを、多くの方が深く考えるようになっています。
さらに新型コロナ感染症の蔓延により、自宅で仕事をする人が増え、入居者の暮らし方においても大きな変化が生じています。
これからは暮らしの基盤である住まいに何が求められているのか、しっかり考えていくことが大切です。特に持ち家と比べて、気軽に住み替えしやすい賃貸住宅は、時代の変化に対応した物件でないと、選ばれず空室になる恐れがあります。現在も、そしてこれからも選ばれ続ける賃貸住宅を考えておくことが重要です。
さまざまな災害への備えを入居者は求めている
災害大国と言われる日本。大地震や水害による被害は、どんな場所でも、いつ何時でも起こりうることです。最新調査を見ても、多くの入居者が災害への備えを考えていることが伺えます。 例えば、下の調査結果を見ても水や食料の備蓄を必要としている人が多く、備蓄品の確保に対応する収納スペースを用意することは、これからの賃貸住宅の基本になると言えます。
このような入居者ニーズにしっかりと耳を傾け対応することが大事です。
もしもの時の備蓄のスペースが必要になる
国はもしもの災害のために、2週間程度の備蓄を推奨しています。左の写真は、家族4人分の食料などストックを集めたもの。一人暮らしの場合でも、この4分の1が必要と考えると、当然、住まいにはこれらが収納できるスペースが必要となります。
一般的に賃貸住宅の不満点で上位にあるのが収納の少なさですから、備蓄するためのスペースを確保するのは、通常かなり難しいといえます。
コロナ禍をきっかけに自宅で仕事をする入居者
コロナ禍をきっかけに、多くの企業がテレワーク（在宅勤務）を採用しています。この傾向は、コロナ禍収束後も続くと予想され、賃貸住宅にも自宅で働くための間取りや設備が求められています。
テレワークをはじめた方は、「オンオフの切り替えがしづらい」「仕事用スペースがない」など、間取りに不満が出てきたケースも増えています。
また、通勤の回数が減るため、賃貸住宅に求められる立地条件も交通利便性重視から、環境や住まいの快適さ重視に変わる可能性があります。
ミサワホームは賃貸住宅のニューノーマルを提案
時代の大きな転換期を迎えている今、賃貸住宅においても考え方の転換が必要です。より安心して快適に暮らすことができる住まい、そして暮らし方の変化に対応できる住まいを提供することが、これからの20年、30年後も選ばれ続ける賃貸住宅をつくる条件となるでしょう。
ミサワホームでは、災害への強さ、快適な住環境の提供こそ、これからの賃貸住宅の価値であると提案してきました。
大地震後も住み続けることができる優れた耐震・制震性能の提供。万一の時の備蓄に十分なスペースとして利用できる「蔵」※収納の提案などで、災害に対応できる住まいを実現しています。
また、テレワークに対応した提案を新型コロナが蔓延する以前から実施しており、空間を立体的に使うことで、暮らしのスペースと仕事の場所を分け、快適性と仕事効率の両立を可能にした「ミニラボ」をご提案しています。
次ページからは、その具体的な提案を解説します。
※「蔵」は居室としての使用はできません
