ミサワホームグループのシンクタンクであるミサワホーム総合研究所は、ＰＬＴ住宅３社が実施した合同調査データを活用し、独自の視点で「２０年の住まいの価値観変化」を分析し公表した。
縮小する床面積と変わる理想の暮らし
調査は２０２５年２～３月、ＰＬＴ３社の戸建住宅入居者を対象にＷｅｂで実施。内訳は、新築から２０年を経た入居者で５０代以上（シニアオーナー）が３５１人、新築５年以内の入居者で４０代以下（ジュニアオーナー）が３８６人。
調査ではシニアオーナーとジュニアオーナーの比較分析を行い、平均床面積の違いに着目。両者には約２０平方㍍（約１２畳）の差があった。そこで、同床面積帯同士で比較し「面積が同じでも、求められる空間は変わっているのか」の視点で分析した。
ジュニアオーナーでは床面積の大小にかかわらず設置率が高かったのは「パントリー」で、現在の住まいにおいて必要なスペースとして定着していることがわかった。まとめ買いや備蓄の増加など食の管理スタイルの変化が背景にあると考察している。
また、「趣味部屋・多目的室」もジュニアオーナーの設置率が高く、延床面積に制約があっても用途を固定しない部屋を設ける傾向がみられた。「何かに使える余白」を求めるニーズが高まっている可能性を指摘している。
さらに在宅勤務の普及で「書斎・仕事部屋」についてもジュニアはコーナーではなく「部屋」として確保したい意識が強まっていると推測した。
住宅購入時に重視したポイントでは、シニアオーナーよりもジュニアオーナーの評価が高かったのは、「災害リスク」と「インテリアデザイン」だった。この２０年間で地震や豪雨など自然災害が多発したことが影響していると考察。また、外観デザインよりも内部空間の心地よさや自分好みのデザインが実現できるかが、住まい選びの重要な軸になっていると分析している。
さらに、入居時の理想の暮らし像にも変化がみられ、シニアオーナーよりもジュニアオーナーの方がポイントが高かったのは、「家事効率化」「なるべくモノを持たないシンプルな暮らし」「自分軸の暮らし」となっている。
今回の調査では、住まいの間取りや重視ポイントがこの２０年で大きく変化したことが分かった。背景にあるのは、共働き世帯の増加やコロナ禍による在宅勤務の定着、建築価格単価高騰による面積縮小、災害対策への意識の高まり、ＳＮＳやＡＩをはじめとする情報の多様化や技術の進化など、さまざまな社会変化だ。今後は生活者の価値観は時代とともに変化するが、一方では「安心して暮らせること」「自分らしくいられること」といった本質的な要素は変わらないとみている。
入居時の暮らしに対する思いや理想
