東日本大震災では、地震による被害だけでなく、津波や液状化などの被害も甚大だったため、これまで以上に住まいの備えが重要視されています。地震対策には、耐震性能をしっかり把握し、それに見合った適切な耐震改修を行うことが重要です。そのためにも、お住まいの構造、耐震強度を知ることから始めてみましょう。
地震に強い建物
屋根が軽い
地震時の水平荷重を受けた場合、スレートや鉄板葺等の軽い屋根材の建物は、瓦などの重い屋根葺きの建物に比べて、比較的、耐震性が高いといわれています。
※右写真はスレート屋根材
金物で補強している
柱脚と土台を金物で緊結する補強は、柱に生じる引抜力に対する抵抗力が上がり、高い耐震効果があります。
筋交いが適正に配置されている
建物に水平方向から加わる力に対する抵抗力が高く、強固な建物といえます。筋交いと併せ、合板など面材を用いて耐力壁とすれば、さらに有効です。
注意が必要な建物
弱い地盤や液状化しやすい地盤に建っている
弱い地盤の揺れとともに建物も大きく揺れます。弱い地盤に建つ木造住宅では、壁量(壁の比率)を増やし、耐力壁を多くすることが大切です。
12畳以上の空間がある
１階に続き間の大部屋や吹き抜けがあると、耐力量が減り、耐震性が低くなります。
複雑な形をしている
凸凹の多い複雑な平面形の建物は、建物の中心からの距離にばらつきがあるため、揺れ方がばらばらになり、倒壊しやすくなります。
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1981年以前の建物は注意が必要
住まいの健康状態を判断するには、「いつ建てられた住宅であるか」が一つの目安になります。1981年に、旧耐震基準法に代わって、筋交いや面材による耐力壁を設けることを義務づけた「新耐震設計法」が施行されたため、これ以前に建てられた約1000万戸の住宅は、耐震性が不十分な可能性があると推計されています（※1）。さらに1981年以降の住宅でも約6割に耐震性の問題があるとされています（※2）。
特に30年以上経過した木造住宅は、老朽化に伴う耐久性の低下が指摘され、地震などの自然災害に対して不安の残るものとなっています。
※1：「平成20年住宅・土地設計調査」（総務省）を基にした国土交通省住宅局推計より
※2：木造住宅耐震補強事業者協同組合調べ
誰でもできる我が家の耐震診断
まずはご自身で住まいの健康状態を確かめてみましょう。一般の住宅の所有者、居住者が簡単に扱える診断法として、「誰でもできるわが家の耐震診断」（※）などがあります。ご自身の診断結果に不安な点がある場合は、プロによる専門的な診断をおすすめします。
インターネットの設問に、住んでいる方ご自身が答えることで住宅の耐震診断を行うことができ、住宅のどのようなところに地震に対する強さ、弱さのポイントがあるかなどがわかるようにできています。
また、下記の設問も診断の目安になります。チェック項目がひとつでもあったら、プロによる耐震診断を検討してみましょう。
- 〈チェック項目〉
- □ 1981年以前に建てた
- □ 屋根が雨漏りする
- □ 建具の建てつけが悪い
- □ 少しの揺れで柱がきしむ
- □ 壁が少なく、窓が大きい
- □ 基礎・外壁に目立つヒビがある
- □ 重い屋根である（日本瓦等）
- □ 建物のカタチが複雑である
- □ 結露に悩んでいる
- □ 5年以上白アリ対策を行っていない
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