20年・30年後も満室を目指すために

賃貸住宅の燃費を考える Part2

あたりまえの空室対策

現在、SDGs(持続可能な開発目標)に向けて、CO₂の排出削減は、世界的なテーマとなっています。
そして賃貸住宅にも省エネ化の波が訪れています。低燃費な賃貸住宅があたりまえになる今後の時代について考えます。

この記事は資産活用情報誌「GOOD OWNER」2021年8月号掲載記事をWeb用に再編集した内容となっています。掲載内容は本誌発刊当時のものとなります。

低燃費賃貸住宅が選ばれる時代

低燃費住宅のオーナーメリット

目安光熱費の表示で低燃費が部屋選びの基準に

賃貸住宅を選ぶ際に、省エネ性能を求める入居者は今後ますます増えていきます。
住まいの省エネルギーを表示するBELS(下写真)もスタートしており、入居者側から見ると、省エネやZEHが部屋探しの必須条件になるという可能性をもっています。
BELSは、国が定める建築物エネルギー消費性能基準に基づく一次エネルギー消費量から算出されるBEIの値によって評価されます。対象建築物のBEIの値が表の数値以下であれば、その★の数の評価が得られます。ミサワホームの賃貸住宅は、標準仕様でBELSの最高等級を得ることができます。
また、2022年10月から部屋探しサイトなどに、新築賃貸住宅の目安光熱費が掲載される予定です。住宅の光熱費が見てわかることで、入居者は、より低燃費な賃貸住宅を探して選ぶことが容易になります。
入居者の光熱費が下がり、快適性が増すことは同時に、長期安定経営につながると言えます。

将来の出口戦略に有利になる

賃貸経営を始める際に、ぜひ考えていただきたいのが「出口戦略」です。賃貸住宅の出口戦略とは、賃貸物件を手離すタイミングやその手段を考えることを意味します。
相続して次の世代に残す、物件そのものを売却する、更地にして売却するなど、さまざまな考え方がありますが、住まいの性能が高いことで、より有利になることは間違いありません。
例えば20年後、30年後も満室で、性能的にも十分な建物であれば、売却はスムーズに行えるはずです。
また、次の世代に相続する際も、質の高い賃貸住宅であれば、経営を続けるメリットも大きくなります。
現在の日本の賃貸住宅は、古くなるほど入居率が下がります。しかし、将来に渡って快適性や省エネ性のある住宅なら、欧米のような100年続く物件も夢の話ではなくなります。

常に時代をリードしてきた

ミサワホームの低燃費住宅

「木質パネル接着工法」は省エネ性能に優れている

ミサワホームの住まいは、木質パネル同士を高分子接着剤で接合した「木質パネル接着工法」を採用しています。この工法をベースに、日本の住宅の省エネ性能をリードし続けてきました。
品質管理の行き届いた工場で高精度に生産される木質パネルの断熱材には、軽量で裁断しても崩れない不燃材であるグラスウールを使用し、工場生産の段階でパネル内部にムラなく充填されます。木質パネル外側に外気と通気のある通気層を設けているため、外壁材裏面の温度はパネルに直接伝わらず、室内への熱の影響を最小限に抑えます。
この断熱性に優れた外壁と、断熱性能に優れた窓サッシを採用することで、省エネで快適な空間の賃貸住宅を提供することが可能になります。

すでにZEH基準の賃貸住宅が標準に

下のグラフは、ミサワホームのZEH仕様住宅における年間光熱費シミュレーション。間取り1LDKで比較した場合、年間光熱費をおよそ半額にすることも可能になります。
入居者にとっては、日々の暮らしにおける快適性と光熱費の削減という2つのメリットが期待できます。これからの入居者は、このメリットを重要視して部屋探しをすることは間違いありません。

太陽光発電を各住戸に配線することで、入居者に電力を還元

賃貸住宅で太陽光発電を導入するメリットは、一般の戸建住宅に比べて大きな屋根を利用できることです。大容量の太陽光発電システムによって、発電した電気を各住戸に配線することで、入居者へ還元することができます。
通常時は、電力会社と電気を売買することで光熱費を下げることができます。また、停電時には発電した電気を部屋で利用することも可能になります。

ミサワホームへのご相談はコチラから

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