化石燃料中心から再生可能エネルギー中心への変革をめざすという社会の要請に応える住まい。断熱等性能等級6以上で、従来のＺＥＨを上回る基準となる一次エネルギー消費量削減率を満たすことなどが必要だ。

住まいの「一次エネルギー」とは、家庭で使用する電気やガスのもととなる原油や天然ガス、石炭などのこと。エネルギーが使用される機器には、冷暖房や給湯、照明などが挙げられる。「ＧＸ志向型住宅」では、これらの機器について効率と省エネ性の高さが求められる。

高い断熱性能はこれからの住まいには不可欠だ。実際、国もカーボンニュートラルの実現に向けて、「ＺＥＨ水準」という高断熱住宅の基準を定め、義務化に向けた取り組みを続けてきた。さらにＺＥＨ基準を見直し、よりすぐれた省エネ性能を備えた「ＧＸ志向型住宅」という新たな基準の運用もスタートしている。ＧＸ志向型住宅とは、高い「断熱性能」を備えた構造体に、太陽光発電などの「創エネ」と、高効率の「省エネ」機器を組み合わせ、年間に消費される一次エネルギーを実質ゼロにするという住まい。この基本的な考え方は従来のＺＥＨを踏襲するものだが、必要な断熱等性能等級が「5」から「6」以上となり、一次エネルギーの年間消費率についても、より高い基準が定められるなど、ＺＥＨを上回る性能が求められている。2025年には、ＧＸ志向型住宅の新築などを支援する補助金制度も開始され、実際に全国各地で基準を満たした住まいが建築されている。さらに、2027年4月からは「ＧＸＺＥＨ」基準の運用が開始。高い資産価値と、住まう人の健康改善への効果が期待できる次世代型の高断熱住宅は、今後ますます注目されるだろう。

「GXZEH」は2027年に運用開始予定だが、その基準に準じた「GX志向型住宅」について、国の補助金制度がすでに始まっている。2026年は最大110万円の補助金額を設定。ただし、予算の上限に達した時点で締め切りとなるので、タイミングに気を付けたい。