住まいの外まわりに使われる建材や設備も、災害時には家族や近隣の人の安全面に大きな影響を及ぼします。地震に伴う災害から家族を守るのはもちろん、他人に怪我をさせたり災害復旧の妨げとなることが起こらないような視点をもつことも大切です。
地震被害を最小限に抑えるために
住宅が密集している地域では、大地震の時に建物や家の周りの塀などが道行く人にとって凶器となることもあります。屋根や壁の一部が剥がれて落下したり、塀が倒れたりする場合を想定して、我が家が周りの人に危険を及ぼさないように各所を点検しておきましょう。
屋根材をしっかりと固定
屋根材の留め付けが十分か、屋根工事業者などに依頼して確認しておきましょう。瓦屋根の場合、特に棟瓦では下地の漆喰が劣化していないか、針金で瓦が下地と固定されているかを確認します。 また一般に、陶器瓦やセメント瓦よりも金属系やスレート系の屋根材のほうが軽量で地震時に受ける力が小さいため、地震に強いといわれています。メンテナンスの際には、屋根リフォームも考慮に入れ、幅広く材料を比較検討してみましょう。
ブロック塀は状況に応じて改善を
ブロック塀については、建築基準法施行令や平成12年建設省告示などで最小限守るべき仕様が規定されています。高さは地盤面から2.2mまで、高さが1.2mを超える時は長さ3.4m以内ごとに控え壁を設けることなど、安全のための基準が設けられているのです。専門家に診断してもらい、必要であればブロック塀の補強やつくり直しをしましょう。
火災対策には、基準が存在する場合も
都市部では、火災が起こった時の延焼被害を最小限に抑えるため、住宅密集地における防火対策を講じる地区として、防火地域や準防火地域が設けられています。これらに指定された地区の建築物は、屋根や外壁、戸や窓など外に面した部分を燃えにくい材料で仕上げるように法律で定められています。外装をリフォームする場合には、材料が基準に合っているかを確認しましょう。
もしもの時、家族を守るライフライン
普段は草木の水やりなど雑用水として使う雨水タンクの水も、断水時には生活用水として利用できます。数日でも断水すると、特に困るのがトイレの洗浄水です。また万が一、飲料水が尽きてしまった場合には、携帯型浄水器などで飲み水に変えられるのも心強いものです。
化石燃料を使わずに電力を得る方法として、太陽光発電システムがあります。電力会社からの送電がストップするような緊急時には、日光がある時に限りますが、太陽光発電システムを利用して電力を得ることができます。ただし、その際には「自立運転モード」に自分で切り替えなければなりません。また、自立運転機能を使うためには、非常用の「自立運転コンセント」が必要となります。この時、コンセントの容量は1500Wに制限されている点に注意しましょう。
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