特集

一歩先ゆくIoT賃貸住宅 Part1

あたりまえの土地活用

インターネットを通して、住宅のさまざまな機器を操作して、利便性や快適性を高めるIoT住宅。その魅力は、賃貸住宅にも必要だと考えます。

この記事は資産活用情報誌「GOOD OWNER」2019年11月号掲載記事をWeb用に再編集した内容となっています。掲載内容は本誌発刊当時のものとなります。

インターネットと住まいがリンクするIoT住宅

さまざまなモノをインターネット経由で操作する

IoT(アイ・オー・ティ)とは、「Internet of Things」の略。直訳すると「モノのインターネット」となります。つまり従来はコンピューターとコンピューターが結ばれていたインターネットが、さまざまなモノと繋がることを意味しています。例えば、前ページでご紹介したスマート家電もそのひとつです。
このような仕組みを積極的に住宅に活かしたものが、「IoT住宅」と呼ばれるものになります。他にも室内に設置したカメラが撮影した動画を、スマートフォンでリアルタイムに確認することでペットの様子を確認できたり、スマートフォンを玄関の鍵代わりとして使えるなど、暮らしの利便性や安全性、快適性などを向上させることができます。
近年、特に注目されているIoTですが、賃貸市場では付加価値戦略の一環として導入されるケースが徐々に増えています。本誌10ページのオーナー訪問でも、IoT住宅の事例を掲載していますので、ご参考にしてください。

ミサワホームは戸建住宅を通じ、多くのノウハウを蓄積

ミサワホームは、常に次世代を見据えた住宅の研究開発を行ってきました。IoT住宅が世に現れる前、インターネットが家庭に普及し始めたころから、住まいとネットワークを利用した先進的な住まい提案をしてきました。
例えば、ネットワークにつながったキッチンやバスルームの開発をはじめ、省エネを実現するスマートハウスと呼ばれる先進の住宅提案を推進してきました。
2017年にはIoT住宅のライフサービス「LinkGates(リンクゲイツ)」の運用を開始するなど、インターネットと住宅を結びつける開発とそのノウハウが多く蓄積されています。
まずは、IoT住宅を一般の入居者がどう思っているかを次ページで。6ページより(株)ギガプライズとソニーネットワークコミュニケーションズ(株)、そしてミサワホーム、3社同士の対談を中心に、これからのIoT賃貸住宅の可能性を探ります。  

一般の人たちは、「IoT」をどう見てる?

年代によってニーズはさまざま。だからこそ多くの可能性が伺える

今、注目されてるIoTですが、一般の方にはどのようなニーズがあるのでしょうか?
2017年の調査を見ると、当時のIoTの認知率は15%ほどでしたが、最近のテレビCMで、スマートスピーカーの認知度が上がっていることもあり、今後はさらに普及する可能性もあります。
2017年に日経BP社が調査したIoTについて検証すると、年代によってニーズがさまざまであることがわかりました。

若い世代は省エネ・セキュリティ、高齢者世代は健康や介護に関心

IoT住宅の中心になるといわれているのが、「省エネ性」と「セキュリティ性」の向上です。
特に若い世代ほど、IoTの導入で省エネに期待するという傾向が強くあります。外出先からもエアコンを操作できたり、照明をこまめに調節することができるIoTの特性が、省エネ性能向上に期待されていると考えられます。
さらに、子育て世代には子供の見守りの機能が求められていますし、防犯カメラなどとの連携で、セキュリティ性向上への期待も高くなっています。
また、20代から40代の世代ほど、IoTによる家事の負担軽減に関心があるようです。忙しい世代だからこそ、より高い利便性をIoT住宅に求めているようです。
高齢者に関しては、健康に関するニーズが高く、高齢の親を持つ50代に関しては、高齢者の見守りや介護への利用ニーズが高いことがわかります。
このような市場ニーズを踏まえた上で賃貸住宅へのIoT導入を考えるべきでしょう。入居者ターゲットに見合ったサービス内容を選ぶことで、賃貸住宅に付加していくことが必要となります。

IoT住宅は、賃貸住宅から普及していく可能性がある

従来、賃貸住宅においてニーズが高まる設備は、戸建住宅や分譲住宅で普及してから、という傾向が強くありました。
例えば、洗浄機能付きトイレは、一般の住宅で広く普及されてから賃貸住宅でも採用されるようになりました。他にも、浴室乾燥機や太陽光発電システム、宅配ボックスなども、同じような経緯で賃貸住宅に普及しはじめました。
しかしIoT住宅の利便性は、家を留守にしがちな一人暮らしの方や、共働きで忙しい子育て世代、高齢者の一人暮らしなど、さまざまな人が暮らす賃貸住宅にこそ求められると言えます。さらに賃貸経営において付加価値の高いサービスとして導入しやすいため、普及していく可能性は十分にあると考えられます。  

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