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住まいの資産価値を守る「耐震」+「制震」リフォーム
補強工事で住宅の耐震性を高めて、家族の命や財産を守るのが耐震リフォームです。地震の揺れに耐え、建物の倒壊を防ぐ「耐震」に加え、揺れや振動を抑える「制震」をプラスすることで、さらなる安心を実現します。

住宅の耐震性を高める耐震リフォームには、以下のようなものがあります。

  • 屋根材の変更など固定荷重を少なくする
  • 壁を増やしてバランスよく配置する
  • 筋かいを入れたり、構造用合板を貼って壁を補強する
  • 柱と梁、土台と柱、筋かいと梁などを金物でしっかり固定する
  • 基礎部分を補強する

耐震補強例

老朽箇所床下、水廻りなどの補修・補強

屋根裏や床下、水廻りは湿気がこもりがちで、もっとも傷みの大きい場所です。老朽箇所が多いと耐震性も下がります。

屋根裏

雨漏り箇所の補修。寄棟屋根は結露しがちなため、換気棟を設けて対処します。

床下

状況に応じて床下換気扇を設置。調湿機能のある炭を用いた床下地盤面の防湿対策など、通風・換気に配慮して施工します。
また、住まいの土台を揺るがす白アリも大敵です。せっかくの耐震補強を台無しにしかねないので、万全の防蟻工事を施します。

筋交い増設補強

地震や台風の水平加重を受け止めるため、適正な耐力壁となるように筋交いを取り付けます。

補強金物取付補強箇所には補強金物取付

耐震補強の要です。補強箇所には金物を取り付けることで、一層強固な耐震構造にします。

外壁・内壁構造用合板補強

過分に荷重がかかる場所には、状況によって構造用合板を貼り、片面もしくは両面の補強をする場合もあります。補強材には防蟻処理を施し、耐力だけでなく、耐久性にも十分配慮します。

基礎クラック補修、添基礎(そえぎそ)

建物を支える最も重要な部分のため、念入りに補修・補強します。ひび割れ(クラック)部分は補修材で補填。1981年以前の建物は、基礎に鉄筋が入っていない構造が多いので、既存の基礎廻りに鉄筋入りの添基礎をすることで、耐力を向上させることも可能になります。

化粧直し外壁・内装の工事箇所の周辺補修

耐震補強では外壁や内壁、床材を剥がすことになるので、工事後は施工部周辺を既存部分と調和させるような化粧直しも必要になります。外壁塗装やサイディング、フローリング・カーペット、壁・天井クロスの貼り替えなどを行います。

「耐震」+「制震」でさらに安心をプラス
次世代耐震リフォーム「MGEO-R」

「耐震補強工事」に揺れを抑える「制震装置」をプラスしたのが、在来木造リフォーム用「MGEO-R」です。必要に応じた耐震補強で、震度6以上の揺れに対抗する基本的な耐震性能を確保し、新開発の「制震装置」を設置。予期せぬ大地震に対し、ご家族の安全はもちろんのこと、お住まいもしっかり守ります。
地盤、敷地条件に幅広く対応でき、多雪地域でも施工が可能です。台風時の風揺れはもちろん、度重なる大きな余震にも繰り返し対応できます。

耐震診断・耐震改修費用には補助制度があります

国や自治体では、耐進化を促進する各種施策を実施しています。具体的には、(1)耐震診断費用の補助、(2)改修工事費用や住宅ローンの一部を所得税から控除、(3)固定資産税の一定期間減額といった優遇措置が講じられています。
例えば、「耐震基準が新しくなる前の家だから、しっかり補強したい」というAさんが、支援制度をつかってリフォームする場合をシミュレーションしてみましょう。
柱・壁などを補強する250万円のリフォームを借り入れなしで行った場合、控除対象限度額200万円に対して控除率10%で最大20万円減税されます。自治体の補助を併せると70万円もの支援策を受けられることになります。

耐震リフォーム工事費 250万円(※3)
市区町村の耐震改修補助 −50万円(※1)
所得税額控除[耐震改修促進税制] −20万円(初年度のみ)
実質支払総額 180万円(※2)70万円のトク

耐震リフォームに、省エネとバリアフリーリフォームを組み合わせることで、最大控除額が40万円となり、自治体の補助を組み合わせると100万円ものメリットも出てきます。
この機会に、耐震リフォームを検討されてみてはいかがでしょうか。
詳しくは、ミサワリフォームまでお問い合わせください。

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