先進国の中でも自然災害の発生リスクが群を抜いて高いと言われる日本。とりわけ地震による被害は深刻だ。１００年前の関東大震災をはじめ、数多くの大地震が日本各地で発生し、甚大な被害をもたらしてきた。
　そんな大災害があるたび、教訓を活かして進化してきたのが、日本の住まいだ。実際、建築基準法や耐震基準なども、大地震の発生を契機として制定・改正されてきたものが多い。が、それらの基準は、あくまでも住む人の「いのち」を守ることが目的。そのための最低限の強さがあれば、それ以外の建物の被害についてはやむなしという、ある種の"割り切り"のもとで基準が制定されているのが実状だ。
　ミサワホームが目指すのは、家族の「いのち」はもちろん、「暮らし」まで守る余力を備えた強靭な住まいだ。たとえば、２００４年に発売された独自の制震装置「ＭＧＥＯ（エムジオ）」は、クロスなどの内装材の損傷までゼロにすることを目指したもの。これは芸予地震（２００１年）で被災したオーナーさまの「建物が無事でも、壁紙にひび割れがあると不安になる」という声がきっかけとなって開発されたものだ。
　２０１５年に誕生した防災・減災デザイン「ＭＩＳＡＷＡ-ＬＣＰ」も、２０１１年の東日本大震災などの教訓から生まれたもの。この震災では、全国で４５万人を超える被災者が避難所に避難し、過酷な生活を強いられたという事態があった。その課題解決に向け、災害発生後の在宅避難を容易にするソリューションを構築したのが、この防災・減災デザインだ。
　令和６年能登半島地震では、広域にわたって地盤の液状化が発生。石川県だけにとどまらず、新潟県においても被害に見舞われた。だが、ミサワホームでは、すでに課題解決に向けたデータ収集などの取り組みもスタート。進化の歩みは、これからも続いていく。

日本全国で避難所に避難した方が45万人以上にもなった東日本大震災を受け、災害の「発生前」や「発生時」だけでなく、「発生後」の在宅避難も視野に入れた防災・減災デザインを開発。

芸予地震で被災したオーナーさまからの「建物は無事だったし、安全なことは頭でわかっているけれど、室内の壁紙のひび割れを見ると、どうしても不安になってしまう」という声を聴いたことがきっかけとなり、クロスの亀裂などの内装材の損傷まで防ぐ独自の制震装置「MGEO」を開発。

今年1月1日午後4時10分に発生した大地震。建物の倒壊や津波、液状化、火災などによって甚大な被害に見舞われた。今回の地震は珠洲市や輪島市の北側の近海にある海底活断層がひきおこした逆断層型の地震。珠洲市や輪島市の外浦側が隆起する一方、能登町や穴水町など内浦側は変動がほぼなかった。

この地震では、石川県の内灘町や新潟県内など、広範囲で地盤の液状化による住宅被害も発生したが、木質パネルによる一体構造の建物本体は原形を保ち「いのち」を守った。今後はさらに、液状化対策となる地盤補強など、住まいの新たな防災対策にも取り組んでいく予定だ。